学校進路指導の意義には、教育(個人)的意義と社会的意義の２つがある。

　教育的意義には、進路指導により生徒が広く社会性を身につけ、社会的適応力を高めるという生き方の自覚、実生活に関する知識・情報や勤労体験的な学習から獲得される仕事・職業への現実感、自己決定の能力という３つの効果がある。

　社会的意義は、進路指導の本質的機能、すなわち教育と実生活の「接続」と社会的な「発展」、付随的機能としての「安定」した社会的状況と人材の「配分」という４つに整理することができる。

　学校進路指導の目的には次の３つがある。　�@進路に関する知識・理解、人生観・職業感、探索経験・勤労体験などを統合し、進路選択が自己の生き方にどのような意味や価値を持つのかの考察、さらには具体的な体験を通じた進路に関する選択や計画の吟味を通じて、職業人としての調和的な生き方の指導や人間形成をめざす。

　�A個々の生徒の発達段階に応じ、生徒が個別的・集団的に発達課題に取り組み、その課題を達成することによって、暫定的な進路探索の時期を経て進路希望の明確化へと至るキャリア発達を援助し、自己とキャリアとの関連性の成熟を深めることをめざす。

　�B生徒の現在および将来の生活の中での自己充実・自己実現に必要な能力・態度を、学校生活における目標・計画設定、達成のための努力などを通じて、伸ばすことをめざす。　　 学校における進路指導は、学校教育の理念や目標を達成する基本的活動と同様に、教育課程の内外にわたってきわめて具体的・実際的な活動として実践される必要がある。

　憲法や職業安定法を受けて、学校教育法では中学校教育の目標として「社会に必要な基礎的な知識と技能、勤労を重んずる態度及び個性に応じて将来の進路を選択する能力を養うこと」、高等学校の目標としては「社会において果たせねばならない使命の自覚に基づき、個性に応じて将来の進路を決定させ、一般的な教養を高め、専門的な技能に習熟させること」と規定されている。

　このように、中学校および高等学校の教育目標の１つに進路指導の必要性があげられ、その実践が学校教育の目標の達成に深く関与しているのである。

　学校における進路指導の活動(指導)を大別すると、個人理解、進路情報、進路相談、啓発的経験、進路先決定への指導・援助、追指導の６つをあげることができる。

　個人理解とは、教師が個々の生徒を理解する生徒理解と、生徒自らが自己を理解する自己理解の２つに分けられる。教師は個々の生徒に関する個人資料を計画的に収集・整備して、１人ひとりの生徒の特性を全人的に把握して、それに即した指導を行い、教師の適切な指導・援助によって生徒自らも自己を総合的に理解し、自分にとって最も望ましい進路を選択するよう努める活動である。

　進路情報とは、進路に関する知識・情報を収集・提供して生徒の進路の世界についての現実認識を深める教師の活動と、生徒自ら情報の選択・判断能力を高め、適切な進路選択に役立てる活動である。生徒の意識・関心・欲求に即して、教師が意図的・計画的に情報を収集・整備・提供するとともに、生徒が個別的・集団的に、主体的な情報の研究・調査などに当たるような指導援助を行うことや、生徒自らのキャリア発達課題と進路計画に即した必要な情報を収集、活用する能力や判断力を身につけさせることが必要である。

　進路相談とは、教育相談のうち、とくに生徒の進路に関する相談をいう。進路相談は進路指導の中核的活動であり、生徒のキャリア発達課題を達成させることが求められる。それとともに自己実現への自己指導能力の発達を促すことをねらいにしている。その結果として生徒にとって最もふさわしい進路が選択されていくことをめざしている。

　啓発的経験とは、日常生活の中での経験・体験を通じて、自己と進路との関係性についての意識化・明確化・態度化に役立つ諸経験を総称したものである。学校での各教科・科目の学習や特別活動への取り組み、学校行事への参加、見学や実習体験、家庭での勤労体験、地域社会での奉仕活動などがある。

　進路決定の指導・援助とは、卒業時において教師が生徒に対して就職や進学に関する直接的な指導・援助を行う活動と、生徒が自己の責任と意志とにおいて進路先を決定し、教師の指導・助言によって必要な手続きや準備を行う具体的・実際的な活動である。

　現在の学校進路指導の在り方にかかわる問題として、進路指導が進学・就職のための合格指導・斡旋活動だと考えられている傾向がまず挙げられる。

　学校進路指導の目的は、キャリア発達を促し、生徒が主体的に自らの進路を選択・計画し、その後の生活によりよく適合し、進路先において自己実現できるようにする能力を育成することである。しかし現在、基本的な進路選択能力の不備、無目的な進学や就職、進路先での不適応や自己実現未達成などが大きな問題となっている。

　例えば「総合的な学習の時間」が小・中・高の各学校段階において導入され「自己の生き方」を考えさせたり、中学校・高等学校では特別活動「学校行事」のうち「勤労生産・奉仕的行事」のなかで「職業や進路にかかわる啓発的な体験が得られるよう･･･」とされている。更に高等学校では「学校設定教科」として「産業社会と人間」を設けることができ、将来の生き方について考えさせ、勤労観・職業感を育成することなどが課題とされている。

　また現行の学習指導要領で特筆すべきは、初めて「ガイダンス機能の充実」が取り上げられたことである。ここでのガイダンスとは、生徒のよりよい適応や選択にかかわる、集団場面を中心とする指導・援助であり、生徒１人ひとりの可能性を最大限に発揮させようとするものである。

　これらを受けて、勤労体験や学校・職場見学など学校内外における啓発的経験の機会や場の設定が近年、積極的に各学校で取り組まれるようになってきた。しかし、これらはいずれもその準備・実施に多くの時間と労力がかかり、負担も大きいことから教員に敬遠されがちで学校間で取り組みに差が見られたり、また昨今のいわゆる「学力低下論」「ゆとり教育批判」の流れから、学校行事の縮小や「総合的な学習の時間」見直しが文部科学省当局からも出てくるなど、必ずしも定着したとは言い難い。

　また教員の問題では、教員間に進路指導能力や進路指導に対する認識に差があり、必ずしも本来の目的に沿った指導がなされていない場合が見られる。現在の、専任担当者がおらず、学級担任主体の「学級活動」や「ホームルーム活動」での目的の一つという進路指導の位置付けでは、学級担任の負担が大きく、結果的に卒業年次の一時的な指導や画一的な指導になりがちである。